モバイルオーダー・QRテーブルオーダーシステムを開発するなら｜機能・費用・既製サービスとの比較
人手不足の中で、注文を取りに行く時間や会計の待ち時間を減らそうと、モバイルオーダーやQRコードを使ったテーブルオーダーを検討する飲食店が増えています。客が自分のスマートフォンで注文し、厨房に直接届く仕組みにすれば、ホールスタッフの負担が減り、注文の聞き間違いもなくなります。
導入方法は、既製のサービスを契約するか、自社の業態に合わせて開発するかに分かれます。既製のサービスは種類が多く、POSレジとセットで提供されるものも少なくありません。一方で、複数ブランドの展開や独自の会員制度との連動、セントラルキッチンとの在庫連携などを考え始めると、既製サービスの範囲に収まらない要件が出てきます。
注意したいのは、モバイルオーダーが「注文画面」だけの仕組みではないことです。メニューの管理、厨房への伝達、会計、POSレジとの連携、税率の扱い、決済、障害時の運用までがつながって、初めて店舗の業務が回ります。注文画面の見た目だけで比較すると、導入後に現場の手間がかえって増えることがあります。
この記事では、モバイルオーダーとQRテーブルオーダーの違い、必要な機能、既製サービスと自社開発の比較、開発費用が膨らむポイント、税率や決済の注意点を整理します。
モバイルオーダーとQRテーブルオーダーはどう違うか
どちらも客のスマートフォンで注文する仕組みですが、注文する場所とタイミングが違います。言葉の使い方はサービスによって異なるため、ここでは一般的な使い分けで整理します。
| 種類 | 注文する場所とタイミング | 向いている業態 |
|---|---|---|
| QRテーブルオーダー（店内モバイルオーダー） | 席に置かれたQRコードを読み取り、店内で注文する。追加注文も同じ画面から行う | 居酒屋、焼肉、ファミリーレストランなど追加注文が多い業態 |
| 事前注文型のモバイルオーダー | 来店前に注文と決済を済ませ、店頭で受け取る | テイクアウト中心の店舗、カフェ、ファストフード |
| 併用型 | 店内飲食はテーブルオーダー、持ち帰りは事前注文で受ける | 店内飲食とテイクアウトの両方が多い店舗 |
QRテーブルオーダーでは、どの席からの注文かを正しく識別すること、会計を席単位でまとめることが重要です。事前注文型では、受け取り時間の指定、調理の混雑に応じた受付の制限、事前決済が中心になります。
また、QRテーブルオーダーには、客が自分のスマートフォンを使う方式と、店舗がタブレットを席に設置する方式があります。前者は端末の購入費がかからない一方、スマートフォンを持たない客や操作に不慣れな客への対応が必要です。後者は端末の購入・充電・故障対応の手間がかかります。どちらを選ぶかで、必要な機能と運用が変わります。
必要な機能を客側・店舗側・連携に分けて整理する
モバイルオーダーの機能は、客が使う画面、店舗が使う画面、外部との連携の3つに分けると全体像をつかみやすくなります。
| 区分 | 主な機能 |
|---|---|
| 客側 | メニュー表示（写真・アレルギー表示・多言語）、オプション選択、カート、注文、注文履歴、呼び出し、会計・決済 |
| 店舗側（ホール・厨房） | 注文の受信と表示、調理状況の管理、品切れ設定、席の開始・終了、伝票の修正・取り消し |
| 店舗側（管理） | メニュー・価格・税区分の管理、時間帯別メニュー、売上の集計、権限管理、複数店舗の管理 |
| 連携 | POSレジ、キッチンプリンター・キッチンディスプレイ、決済代行、会員・ポイント、在庫・発注 |
見落とされやすいのは、店舗側の「修正・取り消し」と「品切れ」の機能です。客の注文間違い、提供できなくなった品目、会計後の返品など、現場では例外的な操作が毎日発生します。これらを管理画面からすぐに処理できないと、結局スタッフが手書きでメモを取ることになります。
また、厨房への伝え方も業務に大きく影響します。キッチンプリンターで伝票を出すのか、キッチンディスプレイに表示するのか、ドリンクと料理で出力先を分けるのかによって、必要な連携と機器が変わります。既存の厨房機器を使い続けたい場合は、その機器と連携できるかを最初に確認しておきましょう。
既製サービスと自社開発の比較
モバイルオーダーの既製サービスは、初期費用と月額料金がかかる形のほか、決済額に応じた手数料がかかる形など、料金体系がさまざまです。条件はサービスやプラン、決済方法によって異なり、改定されることもあるため、ここでは特定のサービスの料金ではなく、比較の観点を整理します。
| 観点 | 既製サービス | 自社開発 |
|---|---|---|
| 導入までの期間 | 短い。設定とメニュー登録が中心 | 要件定義から開発・テストまで数か月単位 |
| 初期費用 | 小さく始めやすい | 開発費がかかる |
| 業務への合わせ方 | サービスの仕様に業務を合わせる | 業務に合わせて作れる |
| POSレジ・周辺機器 | 対応機種・連携先が決まっている | 連携先に合わせて開発できるが、その分費用がかかる |
| データの扱い | 取り出せる項目と形式はサービスによる | 自社で自由に分析・活用できる |
| 保守・障害対応 | 提供元が担う | 自社または開発会社と保守契約を結ぶ |
判断の目安は次の通りです。
- 店舗数が少なく、メニューと会計の流れが一般的な飲食店なら、既製サービスから始める方が合理的です。
- すでに使っているPOSレジがある場合は、そのPOSレジと連携できる既製サービスを優先的に探すと、導入の手間が小さくなります。
- 複数ブランド・多店舗で独自の会員制度やアプリと注文を一体で動かしたい場合や、注文データを自社の分析や需要予測に使いたい場合は、自社開発を検討する価値があります。
- 既製サービスにAPIがあれば、注文の受付はサービスに任せ、データ連携や会員連動だけを開発する組み合わせも選択肢になります。
既製サービスを試すときは、ピーク時間帯を想定して確認することが大切です。次のような点を、実際の店舗のメニューを登録したうえで確かめておくと、導入後のトラブルを減らせます。
- トッピングやセット、飲み放題など、自店のメニュー構成をそのまま登録できるか
- 品切れの設定や注文の取り消しを、ホールや厨房から数回の操作で行えるか
- 席の移動や合流、個別会計に対応できるか
- 使用中のPOSレジやキッチンプリンターと連携でき、売上が二重に計上されないか
- 注文データをCSVなどで出力でき、メニュー別の売上や時間帯別の注文数を分析できるか
確認の際は、店長だけでなくホールと厨房のスタッフにも操作してもらいましょう。忙しい時間帯に片手で操作できるか、厨房の画面が離れた位置からでも読めるかといった点は、実際に現場で働く人でないと気づきにくいものです。
自社開発を選ぶ前に、「既製サービスでは何ができないのか」を具体的に書き出してみてください。その内容がデータ連携だけで解決できるものなら、注文の仕組み全体を作り直す必要はありません。
開発費用が膨らむポイント
モバイルオーダーを開発する場合、費用は作業量（人月）と単価の掛け算で決まります。単価の参考として、日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）の「ソフトウェア・メトリクス調査2025」では、スクラッチ開発プロジェクト99件の外注コストの加重平均単価が96万円/人月と報告されています。比較的規模の大きい企業のプロジェクトが中心のデータであり、実際の単価は依頼先によって変わります。
作業量が膨らみやすいのは、注文画面そのものよりも、その周辺です。
| 要素 | 費用が膨らむ条件 |
|---|---|
| POSレジ連携 | 連携仕様が公開されていない、売上や会計の取り消しまで双方向で同期する |
| 厨房への伝達 | 既存のキッチンプリンターやディスプレイに合わせる、出力先を品目ごとに振り分ける |
| 決済 | クレジットカードに加えて複数のQRコード決済に対応する、割り勘や個別会計を扱う |
| メニューの複雑さ | トッピング、セット、飲み放題、時間帯別価格、店舗別価格がある |
| 多店舗・多ブランド | 店舗ごとにメニュー・価格・権限を分ける、本部で一括管理する |
| 会員・ポイント | 既存の会員基盤やアプリと統合する |
特にPOSレジ連携は、連携先のPOSレジがどのような接続方法を提供しているかで作業量が大きく変わるため、見積もりの前提をそろえることが重要です。見積もりを依頼するときは、使用中のPOSレジの製品名、決済の種類、厨房機器、店舗数、メニューの例を資料にまとめて渡すと、各社の見積もりを比較しやすくなります。
開発費とは別に、サーバー費、決済手数料、保守費、税制改正への対応費が継続的にかかります。既製サービスの月額料金と比較するときは、数年分の保守・運用費を含めた総額で判断してください。
参考：ソフトウェア・メトリクス調査2025【ガイドブック】／日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）
税率・決済・障害時運用の注意点
店内飲食と持ち帰りの税率
現在の消費税の軽減税率制度では、飲食料品の持ち帰り（テイクアウト）は軽減税率8%、店内飲食は外食として標準税率10%が適用されます。店内飲食と持ち帰りの両方を受けるモバイルオーダーでは、注文時にどちらかを選ばせ、商品ごとに正しい税率で計算する仕組みが必要です。
さらに、2026年9月15日に閣議決定された大綱では、2027年4月1日から2029年3月31日までの2年間、飲食料品の消費税率を1%（国・地方合計）に引き下げる案が示されています。国税庁の案内によれば、これは今後法案が国会で可決・成立した場合の内容です。成立すれば持ち帰りと店内飲食の税率差が大きくなり、さらに2年後に元に戻ることになります。税率をプログラムに直接書き込まず、管理画面から適用期間付きで設定できる作りにしておくことが、既製サービスを選ぶ場合も自社開発の場合も重要な確認点になります。
クレジットカード情報の扱い
割賦販売法では、クレジットカードを取り扱う加盟店にカード番号等の適切な管理が義務付けられています。その具体的な方法として、自社のシステムでカード番号を保持しない「非保持化」か、カード情報を扱う場合は国際的なセキュリティ基準であるPCI DSSへの準拠が求められています。モバイルオーダーを自社開発する場合も、カード情報は決済代行会社の仕組みで処理し、自社のサーバーに保存・通過させない設計にするのが一般的です。開発会社に依頼する際は、この前提で設計されているかを確認してください。
障害時の運用
通信障害やサービスの停止で注文が受けられなくなると、営業そのものが止まります。紙のメニューと伝票を残しておく、ハンディ端末やレジから代わりに注文を入力できるようにしておくなど、システムが使えないときの手順を決めておきましょう。既製サービスを使う場合は、障害時の連絡体制と、過去の障害情報の公開状況も比較の材料になります。
スマートフォンを使わない客への配慮
客のスマートフォンを使う方式では、端末を持っていない、電池が切れている、操作が分からないといった客への対応が必要です。スタッフが口頭で注文を受けて代わりに入力できる手段を残しておくと、客を取りこぼしません。
導入後に見る数字
モバイルオーダーの効果は、ホールスタッフの人数や作業時間、客単価、追加注文の回数などに表れます。導入前の1か月分について、時間帯ごとのスタッフ配置と客単価、注文の聞き間違いや提供漏れの件数を記録しておくと、導入後に効果を比べられます。数字が改善していない場合は、QRコードの置き方やメニュー画面の分かりやすさなど、システム以外の要因も含めて見直す材料になります。
参考：飲食料品に係る２年間の消費税率引下げについて（リーフレット）／国税庁
参考：加盟店（クレジットカードを取り扱うお店）の皆様へ／日本クレジット協会
まとめ
モバイルオーダーとQRテーブルオーダーは、注文の場所とタイミングが違い、それぞれ重視すべき機能も異なります。注文画面だけでなく、厨房への伝達、会計、POSレジ連携、税率、決済、障害時の運用までを含めて比較することが、導入後に現場の手間を増やさないための前提です。
店舗数が少なく業務が一般的なら既製サービスから始め、使用中のPOSレジと連携できるものを優先して探すのが現実的です。多店舗・多ブランドで会員制度や注文データの活用まで一体で考えたい場合は、自社開発や、既製サービスとデータ連携の組み合わせが候補になります。
税率については、店内飲食と持ち帰りの区別に加え、2027年4月からの飲食料品の税率引き下げ案も示されています。税率を管理画面から適用期間付きで変更できるかは、どの方法を選ぶ場合でも必ず確認しておきたい点です。
明日できることとして、まず現在のPOSレジの製品名と契約内容、厨房機器の種類、店内飲食と持ち帰りの比率を書き出してみてください。この3点がそろうと、既製サービスの絞り込みも、開発の見積もり依頼も具体的に進められます。